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1.水について
● 水の種類
 一般的にヨーロッパの水は、硬水であるというイメージであるが、イタリア国内の州ごとに水の種類が違う。(硬水=カルシウムやマグネシウムの含有量が高い水)

軟水 = フリウリ、サルデーニャ、ウンブリア
中硬水 = ピエモンテ、ヴァッレディアオスタ、リグーリア、トレンティーノ、ヴェネト、アブルッツォ、モーリーセ、カンパーニャ、バジリカータ、プーリア、
硬水 =  ロンバルディア、トスカーナ、ラッツィオ、カラブリア、シチリア、エミリア・ロマーニャ、マルケ

● 飲料水
人の飲料として用いることができる水については、2003年12月5日に発効となった Decreto Legislativo 2 febbraio 2001 n.31(2001年2月2日付け政令第31号)により規定されている。これは飲料に関する欧州指令98/83/CEに基づくものである。

上記政令によれば、
"飲料水は、健康に適した清潔なものでなければならない。微生物や寄生虫、また人の健康に害となるようなその他物質は含まれていてはならない"
と定義されている。
微生物学、化学、飲料水の供給方法等、人の健康を重要視した観点から、飲料水に含まれていても良い物質の最大量を規定している。

具体的には、

物質
最大量(1リットルあたり)
塩化物 250mg
硫黄 250mg
硝酸 50mg
亜硝酸塩 0.5mg
ナトリウム 200mg
砒素 10μg
ベンゼン 1.0μg
クロム 50μg
10μg
ニッケル 10μg
寄生虫防虫剤 0.1μg
炭化水素 0.1μg
飲料水は、二重のコントロールがおこなわれる。一つは、飲料水供給者による、内部的・定期的な検査であり、もう一つはASL(保健所)による外部検査である。

例えばミラノの飲料水(各家庭の蛇口から出る水)に関しては、本年の9月の検査で、飲料水に適した結果となっているが、基本的には石灰分が多く、一般的にはペットボトルの水を購入するか、石灰や塩素などを取り除く浄水器を使って飲料水とするのが、一般的。 洗い物や歯磨き等については、水道水をそのまま使用している。

● 水道事業
イタリアにおける水道事業に関しては、1994年に公布された法律第36号Legge Galli(通称ガリ法)により改革が進められてきた。
このガリ法の目的は、
1.ATO(最適規模事業体)を設立し、自治体の水道事業運営をこのATOに一元化させる。
2.上水道事業と下水道事業を統合させる。
3.各ATOが独立採算制により、料金の設定をおこなう。

といった内容のものであり、当該法律が公布された当初に10,000を超える小さな地方自治体に任されていた水道事業の統合・広域化を図り、経営の効率化を目指してきた。1998年には68のATOにより水道事業が遂行されている。このATOの運営については、公営企業による直営と官民共同出資会社でほとんどの数を占め、民営会社による運営は、わすか6しかない。

首都ローマを管轄するATOは、官民共同出資会社であるACEA社であるが、112のコムーネ(市町村)、約3百40万人を対象にサービスを提供しており、水道管の総距離は10,753kmにも及ぶ。

本年2010年に、水道事業を含む公共事業への民間資本の積極的導入を目的とした新法が可決され、今後その成り行きに注目される。

2.ガスについて
イタリアの天然ガス消費量は、2006年において約7億立方メートルで、欧州全体の17%を占める最大の消費国のひとつである。
1987年の原子力発電所の一時停止以来、発電のための天然ガス消費量は増え続け、現在においては全体消費量の40%が、発電業界によるものとなっている。
国内の天然ガス生産量は減少し続けているため、ロシア・アルジェリア・ノルウェー・ナイジェリア・リビアから、主にパイプラインにより輸入をしている。

イタリア政府は、天然ガス輸入に関して、1社による輸入の上限を全体の60%に制限しているが、最大手ENI社による一度イタリア以外で輸入して再販する等のみせかけの独占排除策などもあり、ガス事業の自由化により一般消費者が安くガスを買えるという当初政府が目論んだ状況には残念ながらなっていない。

3.電気
イタリアは1950年代より原子力発電開発に取り組んだものの、チェルノブイリ原発事故を契機として、1987年に原子力発電所の開発・運転に関する法律の廃止を求めた民投票により、1990年までに4基の発電所が全て閉鎖され、現在稼動している原子力発電所は1基もない。

第二次世界大戦後のイタリア電力事情の変遷は以下の通り。
・ 戦後:電力業界は10社あまりの私企業が支配していたが、そのうち最大手がエジソン社であった。
・ 国営化:1962年、2位から7位までの電力会社を吸収合併して、国営のENEL(イタリア電力公社)が誕生した。
・ 原発推進:国は原子力発電の強化を目指し、既設4施設の完成・増強をはかる議会決定を1973年12月に行った。
・ 原発廃止:1987年、レフェレンダム(国民投票)により、カオルソ、トリノ、ラティーナ、モンタルトの全原子力発電所を閉鎖した(注)。
・ 電力自由化:1999年4月、ENELの独占状態を止め、電力の生産、輸入、販売のすべてを自由化することを決定、現在に至る。

原子力発電所が稼動していた頃は、電力供給の問題は見られなかったが、火力発電への移行が、発電所の立地難などの問題により上手く進んでいるとは言えず、フランス等の外国からイタリア国内電力消費量の17%前後を、電力輸入している。
ENEL(エネル)社はイタリア最大の電力会社。1962年の設立当初は国営企業であったが、その後民営化が進み、現在では約30%の株式を政府が保有する。発電・送電・配電において、イタリア国内で独占的なシェアを持つ。ENEL社はイタリア最大の発電業者であるが、同時にフランスの原子力発電所の電力を輸入している。エネルはフランスやスロバキアの新しい原子力発電所建設や、欧州加圧水型炉(EPR:European Pressurized Water Reactor)開発に投資することで将来の電力供給を確実にしようとしている。

イタリアは発電量の約80%を火力発電でまかなっているが、原料となる石油やガスを外国からの輸入に頼っていることや、火力発電所の老朽化、ENEL社の独占的シェアの問題もあり、電気料金は高く、欧州内平均の1.6倍と言われている。

4.暖房

 

イタリアの家庭内での一般的な暖房は、Termosifone(テルモシフォーネ)と呼ばれる温水循環式ヒーターが一般的。給湯器で沸かされた温水が内部を循環し、輻射熱により部屋を暖める。部屋や廊下、バスルーム等の壁に設置される。


テルモシフォーネ
各アパートにより、この暖房システムには2種類あり、アパート地下のボイラーで一括管理し、各部屋の人は温度調整やスイッチのオン・オフができないタイプと、Autonomo(アウトノモ)と呼ばれる自己管理タイプがある。
一括管理タイプは、自分が暖房をつけたり消したりすることや、暖房を始める日を自分では設定できないため、自己管理タイプに比べると不便である。

自己管理タイプは、部屋内のガス給湯器の温水を使用し、この温水は洗い物やシャワー等にも利用される。
部屋の壁にはコントローラーが付いており、温度管理をおこなうことができる。

その他としては、大理石の床下を温水が流れるタイプ(一括管理タイプ)や、電気ストーブ、暖炉等がある。
5.冷房
ここ数年前の欧州の猛暑の影響で、一般家庭内でのエアコンの普及が加速しているものの、数年前の一般家庭内におけるエアコン普及率はまだ20%程度であり、日本と比較すればはるかに低い。
公共施設・レストラン ⇒ 会社 ⇒ 自動車 ⇒ 一般家庭
といった順にてエアコンの普及が進んでおり、自動車に関して言えばほぼ標準装備の段階となっており、今後は一般家庭への普及が進んでいくと考えられる。

三菱電機、ダイキンといった日本のメーカも進出してきており、アパートの設計段階から食い込めるように営業している、との話も聞いているが、廉価な中国製や韓国製の製品も市場に出回っており、今後益々競争が激化するものと思われる。

6.バス・トイレ
アパートの各部屋にはバスルームがあり、トイレ・ビデ・シャワーが設置されており、バスタブについては、設置されていないアパートも多い。
使用されるお湯については、部屋内の給湯器からの場合が多いが、シャワーについては上部に設置されているタンクの水を電力で温める方式のところもあり、これはお湯を無制限に使えないのが欠点。
7.換気
バス・台所には換気扇が付いているが、部屋の換気は窓の開け閉めによるものが一般的で、機械による自動給排気システムは普及していない。
以上

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